函館工業高等専門学校（函館高専、伹野茂校長）は２０１８年度の入学生（定員２００人）から、個人用パソコン（ＰＣ）の所持を必須化し、授業での活用を始める。教員と学生がファイルを共有して授業を展開したり、学生の主体的、能動的な学びにつなげたりすることが狙い。道内４高専では初、全国高専でも先駆的な情報通信技術（ＩＣＴ）教育の推進事例として、函館発のモデル化を目指す考えだ。
　同校には授業用のコンピューター室やタブレット端末ｉＰａｄ約２００台があり、校内ではインターネット接続環境を完備。情報系の４、５年生を除けば、ＰＣの所持率はそれほど高くはないという。導入に向け、昨年春から、教員の研修など準備を進めてきた。
　導入後は、教員と学生が双方向でファイルを共有し、共同で課題に取り組むことが容易になる。教員の板書を学生がノートに書き写す代わりに、画面に表示された資料に学生がメモを書き込むことも可能。テストでは回答状況が同時に集計されるため、教員が学生の理解度を把握しやすい利点がある。授業の重要なポイントを記録して配布することで、休んだ学生や復習にも活用できる。
　入学直後の授業から導入する方針で、希望者には４万５０００円程度で購入できる端末を手配。同時にセキュリティーやＳＮＳ活用のモラルなどＩＣＴリテラシー教育にも力を入れる。
　小林淳哉副校長（物質環境工学科教授）は「学生はさまざまな学習コンテンツを活用し、より創造的な学びができる。将来、技術者や研究者となるための訓練にもなる」と話す。一方で「教える側も変わらなければならない。１から１０まですべてを教えるのではなく、素材を用意し、学生をサポートする役目が必要になる」としている。（今井正一）