市立函館病院（木村純院長）で１１日、「第４回市立函館病院災害勉強会」が開かれた。医療従事者ら１００人以上が参加、昨年２月に道南ドクターヘリが導入されたことから、今回「災害とヘリ搬送」をテーマに、いざという時に備えて医療体制の在り方などを確認した。
東日本大震災の経験を踏まえ、医療機関同士の連携体制の見直しや地域全体で整備すべきことなど、関係者の情報共有を目的に、毎年この日に開催している。
手稲渓仁会病院（札幌市）救命救急センター長の奈良理さんは、東日本大震災の際のドクターヘリ運用の課題として①所属の域を超えて出動する根拠がなかった②被災地に参集する際のルールがなかった―などを紹介。また、局地的な災害の際も防災や道警ヘリなど複数機が出動した時の対応について「道内での大災害発生時に備え、道内４基地病院のヘリ同士の動きについて協議したり、他機関との調整も必要となる」と強調した。
市立函病救命救急センター長の武山佳洋さんは、昨年６月に木古内町で発生した多数傷病者事故に触れ、「現場のマネジメントや病院の対応能力はだんだん向上している。ヘリは災害時の交通インフラ途絶時には特に有効で、ヘリ搬送を地域の災害医療体制に違和感なく組み入れていきたい」と述べた。（蝦名達也）
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