能登半島地震の医療支援で石川県に派遣された市立函館病院（森下清文院長）の災害派遣医療チーム（ＤＭＡＴ）の５人が２３日、取材に応じた。現地での活動を「ドクターヘリの運航や救急医療で培った、正確に情報や連絡をやりとりすることなど日ごろの業務を生かすことができた」と振り返るとともに、函館が被災した場合の災害医療の課題も指摘した。
　同病院のチームが被災地で活動するのは２０１１年の東日本大震災以来。今回派遣されたのは医師の武山佳洋救命救急センター長（５１）と看護師の井下田恵さん（４８）、吉田亮太さん（４５）、業務調整員の早川実優さん（２７、薬剤師）、永田佳裕さん（３４、事務職）の５人。
　９日に出発し、１１～１５日に能登町役場内に設置された保健医療福祉調整本部で活動。１７日に帰函した。移動には行き帰りとも２日ずつかかった。
　武山センター長は活動を展開した能登町の状況について、「断水の長期化によって衛生環境が悪化していた。一部の避難所ではインフルエンザや新型コロナウイルスのクラスターが発生した。病院の機能維持も難しい状況。道路の損傷が激しく、建物の倒壊も目立った。復興には時間がかかるのではないか」と窮状を語った。
　現地での活動は、本部での連絡や調整が主な業務だった。同センター長は避難所で体調を崩した被災者をどこに搬送するかの調整を指揮し、ほかのメンバーは連絡係や記録係、高齢者施設の評価を担当した。同センター長は「被災者と接する機会は少なく、どれくらい役に立っているのか見えないと感じる場面もあった。ただ、搬送がうまくいったり、記録を整理したりしていると、被災者の役に立っていることを実感した。一定の役割を果たせた」と胸を張った。また、「持ち帰った経験を地域の災害医療に生かすことが重要。院内や地域で共有したい」とした。
　また、同センター長は函館で大規模な災害が発生した場合の対応にも言及。
ＤＭＡＴを持つのは２病院だけという現状に対し、「最初の短い時間を対応するのには全く足りない。救急の関係者で協力しなければならないが、災害医療について地域で話し合う場がない」と課題を指摘。「保健所との連携も大事になってくるが、まだまだできていないのが現状。平時から地域全体で対策を考える場や一緒に訓練をする機会が必要だ」と強調した。
　同席した森下院長は、道の要請を受け、同病院のＤＭＡＴ第２陣を３１日に派遣することを明らかにした。同センター長をリーダーとし、看護師と業務調整員は今回とは別のメンバーが現地に向かうという。（松宮一郎）