函館マラソン大会実行委員会と函館大は２５日、７月２日に開催した「２０１７函館マラソン」の市内への経済波及効果が５億６０００万円だったとする試算結果を明らかにした。初めて試算し、市の補助金（３６００万円）に対し約１５倍の効果があったことが分かった。
　選手を対象にしたアンケート結果を基に算出。参加者と同行者（市内参加者除く）が宿泊や飲食、交通、土産などに消費した総額を２億５０００万円と計算。生産誘発倍率１・４９を乗じた額を３億８０００万円とした。消費金額を居住地別にみると、合計平均で函館市は１０００円、市外道内は２万円、道外は４万円程度だった。
　これに、警備費など事業費１億２０００万円を市産業連関表に入れ込んだ１億８０００万円を加え、合計で５億６０００万円となった。
　アンケートには函大の大橋美幸准教授（社会学）が協力。ハーフ３６５３人、フル３３１０人にアンケート用紙を配り、大会後に郵送で回収した。有効回収数は１７１６人、回収率２４・６％だった。
　大会の満足度を１１項目について尋ねたところ、全項目で昨年を上回った。沿道応援は満足が７６・４％で、昨年より９・６ポイント増えた。救護体制は満足が７２・４％で１４・７ポイント増。大会公式ウェブサイトも１５・６ポイント増の６６・９％が満足と答えた。
　今後の改善点として、競技場の荷物置き場での対応が指摘された。セキュリティー面を考慮し、荷物の引き渡しを対面方式にしたため、受け渡しに時間が掛かったという意見が多かった。おもてなし運営やエイド運営については品目によっては数が足らず、食べられなかったという不満の声も。制限時間はフル（５時間）に関して延長を望む声があったが、市民生活への影響を考慮し、中長期な課題として延長を慎重に検討する考えだ。
　市教委スポーツ振興課は「ランナーの意見が昨年より良い方へ傾いており、喜ばしい。課題を解決し、大会の満足度を高める努力をしたい」としている。（山崎大和）