函館中央病院（本橋雅寿病院長）は、母体血を用いた「出生前遺伝学的検査（ＮＩＰＴ）」を道南で初めて開始した。妊婦への身体的なリスクがなく母体血で胎児の染色体異常を診断できる。産婦人科診療部長兼総合周産期センター長の片岡宙門（そろもん）医師は「産まれてくる胎児に不安のある人は、かかりつけの産婦人科医にまずは相談してほしい」と話している。（木村京子）
ＮＩＰＴは、高年齢出産の増加など社会的な要因もあって出生前検査の需要が高まる中、母体と胎児にとって負担が少なく、高い確率で診断できるのが特長。ただ、確定するには羊水染色体検査が必要となる。
検査の対象となるのは、妊娠１０週目以降の妊婦で、カウンセリングを行った上で検査する。同院によると、近年、胎児超音波検査（エコー検査）の診断技術向上で、エコー検査の段階で染色体異常を有する可能性が示唆される場合があるという。検査は、母体から２０ccの血液を採取し、主な染色体疾患である２１トリソミー（ダウン症候群）、１８トリソミー（エドワーズ症候群）、１３トリソミー（パトウ症候群）を検出できる。約２週間で結果が判定する。
検査費用は２０万円。ＮＩＰＴ検査で陽性の場合、確定のために実施する羊水染色体検査の追加費用負担はない。
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